PROJECT03

建設DX推進事業

DX推進をしている高速道路の現場から
誰もが活躍できる現場作りを

事業概要

DX推進で特に注目されている高速道路の建設現場。主に3つのDXを活用し、業務の効率化を実現している。特に建設現場ではi-Construction(アイコンストラクション)と呼ばれるICT活用を掲げ、正確かつ安全性の高い現場づくりを行っている。
工事名

烏野地区道路改良工事

工事場所

秋田県能代市二ツ井町駒形〜切石地内

工期

2023年4月1日〜2024年1月31日(306日)

発注者

国土交通省東北地方整備局

FOR SDGs.

大森グループの取り組みは
SDGsへ貢献しています

CHECK POINT

「i-Construction」とは

i-Construction(アイ-コンストラクション)とは、建設現場においてICT技術を活用し、業務の効率化や就労環境の改善を行う取り組みのことです。大森建設では2010年から積極的に取り組んでおり、施工だけではなく、測量から設計、完成後の検査まで全面的にICTを活用することで生産性の向上を図っています。

ICT活用によるメリット

01最新の技術を身につけると
誰でも正確で安全な工事ができる
02体力に自信がない人や女性でも
安心して働ける
03「キツイ、汚い、危険」といった
建設業の3Kを払拭できる

PROJECT STORY

建設DXの最先端を行く
高速道路の建設。
個人の能力に偏らず、
さまざまな人材が活躍できる
建設業の新しい風景だ。

忘れてはいけないのは、
「安心・安全」であること。
大森グループが手掛ける道は
社員と地域の人々の命と笑顔を守り
日常に溶け込んでいく。

建設現場におけるDXの活用

ICT活用工事の基本要素

測量
設計
施工
管理
検査・納品

上記のような作業工程にICTを活用することにより、速く正確に作業ができ、安全性が向上するため重機操縦者の技術や経験に左右されず工事の制度を高めることができるというメリットがある。中でも以下の３つのDXについては作業の効率化に大きく繋がっています。

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UAVによる測量

機器を持って複数人で移動しながら行っていた測量作業は、UAV(無人航空機/通称：ドローン)を活用することにより短時間で地形データを取得でき、効率化を測れるようになった。
さらに、地形の綿密な３次元データを簡単に作成でき、他作業にも活用されている。

従来方式が抱える課題

10～20m間隔や地形の変化点ごとに測定を行うため人員と時間がかかる。また、点を繋いで地形データを作成するため、測定中間の値の正確性に欠ける。

ICTで解決できること

短時間で広範囲の地形データを取得→工期短縮

測量作業員の業務負担を大幅に削減 →人手不足の解消

現場環境に関わらず、安全な測量が可能→安全性の向上
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ICT建設機械

UAV測量で取得した3次元データを元に作成した設計データをICT建機に取り込み、自動制御のもと作業を行う。
丁張りや仕上がり状況の確認の手間が省けたり、カメラの設置台数や人員を削減できるため、安全性の向上や効率化を図ることができる。

従来方式が抱える課題

操縦者が施工箇所の位置を確認するための目印(丁張り)や施工状況を補助作業員が確認する必要があり、危険を伴う。

ICTで解決できること

データに基づく施工で作業の効率化を実現→工期短縮

技術や経験を問わず、均一な仕上がりが可能→人手不足の解消

カメラ検知で建築機械周辺の事故を防止→安全性の向上
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高精度屋外AR(拡張現実)システム

高性能GNSSアンテナとARテクノロシを組み合わせた新しいAR技術(Augumented Reakity System)で構築された、世界初の屋外型拡張現実システムを利用し、現場との意思疎通を行うことで、作業の効率化を図ることができる。

主な活用方法について

作業員や重機オペレーターとの打ち合わせ時にARで表示された3Dモデルと実際の現場を重ねることで完成の姿をイメージさせることができる。
より具体的な形でシミュレーションを行うことで、打ち合わせ時間の短縮と完成の姿を共有でき、作業の効率化を図ることができる。

これらの取り組みから分かる
総合的な推進内容として

DX(※)推進 DIGITAL TRANSFORMATION: 業務効率化・安全性の向上

ICT活用とBIM/CIMの融合により建設業務のさらなる省人化や高速化、高度化を図ることができます。

誰でも専門技術を活かせる
環境づくり

年齢、性別、経験、立場など置かれた状況に関係なく、誰もが活躍できる現場づくりを進めています。

※DX(デジタルトランスフォーメーション)：
アナログ技術での業務からデジタル技術を活用した業務へシフトすることで、効率化・人材不足の解消を見込むことができる。